2021年の戦略銘柄は？

お知らせ・注意事項一覧

【金融商品取引法に基づく表示】

商号等：ライジングブル投資顧問株式会社
金融商品取引業者登録番号：関東財務局長（金商）　第1131号
加入金融商品取引業会：一般社団法人 日本投資顧問業協会会員
販売価格:3ヶ月 9,000円（税込）、6ヶ月 17,000円（税込）、12ヶ月 34,000円（税込）※上記以外の手数料等は頂きません。

【有価証券等に係るリスク】

• ・株式投資は、株価の変動や為替相場など金融商品市場における相場その他の指標にかかる変動などにより損失が生じるおそれがあります。
• ・株式投資は、株券の発行者の業務又は財産の状況の変化などによって損失が生じるおそれがあります。株券の発行者の信用状況に変化が生じた場合、株価が変動することによって売買損が生じる場合があります。
• ・信用取引等について
  信用取引や有価証券関連デリバティブ取引においては、委託した証拠金を担保として、証拠金を上回る多額の取引を行うことがありますので、上記の要因により生じた損失の額が証拠金の額を上回る（元本超過損が生じる）ことがあります。
  また、信用取引の対象となっている株式の発行者又は保証会社等の業務又は財産の状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により、信用取引の対象となっている株式の価格が変動し、委託証拠金を割り込むこと、又、損失の額が委託証拠金の額を上回ることがあります。
• ・為替リスクについて
  外国（外貨建て）株式については、上記に加え、外国為替の変動などにより、円換算での投資元本を割込むことがあります。
• ・カントリーリスクについて
  外国株式は、さまざまな国の発行体によって発行されます。したがって、その国の政治・経済・社会情勢の変化の大きな影響を受けることがあります。
  その他外国株式は、流通市場における売却が可能とされていますが、市場環境の変化等により流動性(換金性)が低くなる可能性があります。
  国内証券取引所に上場している外国株式等を除いて、大部分の外国株式は、日本の証券取引法におけるディスクロージャー制度の適用を受けていません。
  ※新規公開株等のお申込み/ご購入の際には「目論見書」で内容をご確認ください。

【金融取引に関する苦情受付・紛争解決について】

当社（ライジングブル投資顧問株式会社）では、金融商品取引に関するお客様からの苦情等に対して、真摯に、また迅速に対応し、お客様のご理解を頂けるよう努めてまいりますが、当社の対応にご納得頂けなかった場合に、金融商品取引法に基づく金融ＡＤＲ制度（裁判外紛争解決手続き制度）をご利用頂き、公正・中立な外部機関を通じて、苦情及び紛争の解決を図る事としています。

【投資助言・代理業に関する苦情受付・紛争解決機関】

お客様が金融ＡＤＲ制度を円滑にご利用頂けるよう、「一般社団法人 日本投資顧問業協会」から苦情及び紛争解決についての業務を委託している次の「特定非営利活動法人証券・金融商品あっせん相談センター」を通じて苦情及び紛争の解決を図る事といたします。

名称：特定非営利活動法人 証券・金融商品あっせん相談センター
所在地：〒103-0025　東京都中央区日本橋茅場町二丁目1番13号
電話番号：0120-64-5005（フリーダイヤル）
受付時間：月曜日～金曜日の9：00～17：00（祝祭日、年末年始を除く）

※詳しくは、同センターにご紹介ください。

【反社会的勢力との関係遮断に関する基本方針】

当社は、暴力、威力と詐欺的手法を駆使して経済的利益を追求する集団又は個人である反社会的勢力による被害を防止するため、次の基本方針を宣言します。

1. 当社は、反社会的勢力との取引を一切行いません。
2. 当社は、反社会的勢力による被害を防止するため、組織全体として対応します。
3. 当社は、反社会的勢力による不当要求に対応する従業員の安全を確保します。
4. 当社は、すでに当社と取引をしている方が反社会的勢力であることが判明した場合は、取引の解消に向けた適切な措置をすみやかに講じます。
5. 当社は、反社会的勢力への資金提供や裏取引を一切行いません。
6. 当社は、反社会的勢力からの不当要求には一切応じません。反社会的勢力による不当要求が認められた場合には、民事上又は刑事上の法的対応を行います。
7. 当社は、反社会的勢力の排除に関し、平素より警察、暴力追放運動推進センター、弁護士等関係外部機関と緊密な連携関係を構築してまいります。

【特定商取引に基づく表記】

販売業者 ライジングブル投資顧問株式会社

サイト名 ライジングブル投資顧問～日本株サイト

代表者 藤村 哲也

所在地 東京都中央区日本橋箱崎町1-5 ハニー箱崎ビル2F

電話番号 03-5641-5603

FAX 03-5856-2321

有料情報内容

戦略銘柄レポート、投資戦略レポート、売買サポートレポート、成功ナビデータベースなど。投資金額別にコースを定めて、継続的に個人投資家の資産形成のサポートを提供する成功ナビなどのコンテンツデータベースを提供。日本株基本コースで本日の投資戦略3220本、日本株売買サポートシリーズ1089本、日本株戦略銘柄レポート720本、日本株IPO銘柄情報870本、成功ナビ保有銘柄一覧201本、日本株成功ナビの現状と見通し308本、日本株成功ナビの各コースの評価額、などのコンテンツ（2020年11月17日現在）をご覧いただけ、過去の履歴もすべて確認できます。 これらのコンテンツ群は随時追加されていきます。

コンテンツの提供方法

例えば、日本株基本コース（3ヶ月9000円）のコンテンツの一つである2020年版30万円コースは2020年1月に30万円の元本で運用をスタートし、30万円の元手を戦略銘柄の売り買いの助言によって、日本株で資産形成が出来るように継続的にサポートを行っていく一連のコンテンツ。ロスカットや大きな値幅取り、現金化、利益確定売りや銘柄入れ替えなどのサポートを継続的に行い、お客様の資産形成を総合的にサポートする各種コンテンツ（戦略銘柄レポートなど）を提供。過去のコンテンツに遡ってコンテンツデータベースを閲覧ができる権利を持て、メール配信もあります。

100万円コースも同様です。100万円コースは100万円スタート時期によって、2011年版、2013年版、2016年版の3本が走っております。

それぞれのスタート金額は100万円で資産形成を総合的にサポートしています。 助言通りに売買を実行することで、お客様の資産も同様に資産形成されるサービス。これらのコンテンツはすべて過去の情報に遡って、3ヶ月9000円の日本株基本コースでご覧いただけます。

100万円コースも同様です。100万円コースは100万円スタート時期によって、2011年版、2013年版、2016年版の3本が走っております。

それぞれのスタート金額は100万円で資産形成を総合的にサポートしています。 助言通りに売買を実行することで、お客様の資産も同様に資産形成されるサービス。これらのコンテンツはすべて過去の情報に遡って、3ヶ月9000円の日本株基本コースでご覧いただけます。

ご利用方法 パスワードによる認証

お申込方法 ホームページによりお申込

パスワード有効開始 お客様からのカードでのお申し込み時、またはお客様からの入金が確認できて24時間以内

パスワード発行方法 会員登録時にお客様ご自身で入力

E-Mail info@risingbull.co.jp

お申込有効期限 お申し込みフォーム到着から原則1週間

販売価格 契約期間・会員種類ごとに掲載しています。

販売価格

日本株基本会員(3ヶ月9000円(税込み)、6ヶ月17000円(税込み)、1年34000円(税込み)

(月あたり3000円の日本株基本会員コース。日本株の戦略銘柄レポート、投資戦略レポート、売買サポートレポート、などのコンテンツを現在のものだけでなく過去の情報を遡ってコンテンツデータベースを閲覧できる権利を持てる。（メール配信もあり）。2020年版30万円コース、2016年版100万円コース、など投資金額別に用意している資産形成を総合的にサポートするコンテンツ（助言サービス）の提供。）

中国株基本会員(3ヶ月9000円(税込み)、6ヶ月17000円(税込み)、1年34000円(税込み)

(月あたり3000円の中国株基本会員コース。中国株の戦略銘柄レポート、投資戦略レポート、売買サポートレポート、などのコンテンツを現在のものだけでなく過去の情報を遡ってコンテンツデータベースを閲覧できる権利を持てる。（メール配信もあり）。2020年版30万円コース、2016年版100コース、など投資金額別に用意している資産形成を総合的にサポートするコンテンツ（助言サービス）の提供。）

シルバー会員コース(プレミアムサービス)

2年以上基本会員を続け、かつ一定の条件をクリアした会員だけが購入し活用出来るサービス。コンテンツによって価格は異なります。

販売価格以外の必要料金 銀行振込の場合、送金料

お支払方法 銀行振込・クレジットカード決済(銀行振込の場合、送金料はお客様のご負担でお願いいたします)

お支払時期 原則として、請求メール到着後１週間以内

サービス提供時期 ご入金確認以降契約期間に応じて定められている期日までパスワードを有効にしパスワードにより会員制サイトに入場

(商品の引渡し時期)

サービス提供時期 お申込後10日以内はクーリングオフで解約可能。クーリングオフ期間経過後は、契約を解除しようとする日の一ヶ月前までの書面による意思表示で契約を解除できます。なお、契約解除の場合は、解除までの期間に相当する報酬額として日割り計算した額をいただきます

その他 本表示に定めなき事項については、金融商品取引法に基づく契約締結前書面や契約締結時書面をご参照ください